サステナビリティに関する世界の潮流を読み解く「リサーチラボ」。今回は、世界各地で関心が高まっている「食にまつわるメタン排出」を取り上げます。

先般公表されたSASBスタンダードの「食肉、家禽及び乳製品」セクターの改定案でも、メタンガスの開示が指標の一つとして加わりました。そこで今回のリサーチラボでは、食品サプライチェーンにおける森林破壊・気候変動問題に取り組む国際環境NGOのMighty Earthから朴梅花さんをゲストにお迎えし、日本やアジア、欧米との違いなどを踏まえながら、メタンが注目される背景と企業に期待される対策を一緒に考えます。

【学べること】
・欧米を中心に加速するメタン開示・規制の世界潮流
・食肉・乳製品企業に対するNGOの動きや投資家エンゲージメントの最新動向
・サプライチェーン全体のメタン削減に向けた企業の実践アプローチ例

【日時】7月1日（水）16:00～16:45（オンライン、Zoom配信）

【概要】解説タイム、Q&A
*希望される方はセッション後に残って個別にお話することも可能です。

【参加費】無料

【お申込み】こちらのサイトからお申込みください。

【ゲストスピーカー】
国際環境NGOマイティ・アース（Mighty Earth）朴梅花さん
国際環境NGOマイティ・アース（Mighty Earth）は、パーム油・カカオ・カシューナッツ・ゴム・食肉・大豆など複数の農産品にわたってサプライチェーンを調査し、森林保護への変革を目指す国際NGO。6/18に企業のメタン対策の調査報告に関するウェビナーを開催（詳細はこちら）。

【背景】
気候変動対策といえば、化石燃料によるCO2排出削減が議論の中心でした。しかし今、世界の気候科学者や投資家、NGO、規制当局など、様々な立場の人々が、CO2と並ぶもう一つの強力な温室効果ガスであるメタンに注目し始めています。とりわけ食肉・乳製品セクターや水田から大量に排出されるメタンは、食品業界が直面する新たな気候課題として急速に関心が高まっています。

メタンの温室効果は強力で、20年スパンではCO2の80倍にものぼり、産業革命以降の地球温暖化全体の原因の30％を占めているといわれています。一方、 CO2に比べて大気中での滞留期間が短いため、対策の即効性も期待されています。

2024年、デンマーク議会は世界で初めて畜産由来の温室効果ガスに対して課税することを可決しました。2025年11月にブラジル・アマゾン地域のベレンで開催されたCOP30でも、農業・畜産産業の排出問題は注目を集めました。

法定開示における要請、機関投資家による株主提案、法的リスクへの備えなど、メタンをめぐる課題はすでにビジネスの現場に届き始めています。

ENWは、「Foster Team Sustainability together, everywhere.」というパーパスのもと、サステナブルな社会の実現に向けてさらなる波を起こしていくため、より多くの組織や個人の行動変容につながる取り組みを進めています。その一つが、組織を超えて様々なメンバーが集う、学びと対話のプラットフォーム「Wave With（ウェーブ・ウィズ）」です。本セッションは、Wave Withの一環として実施しており、今後も様々なテーマを設定して継続的に開催していきます。