なぜ企業がマラリアに取り組むのか

2012 / 11 / 1 | 執筆者:野澤 健 Takeshi Nozawa

No Mosquito
photo by Marshall Astor – Food Fetishist

世界で年間3~5億人以上が発症し、
100万人以上が死亡しているマラリア。

特にアフリカ地域で広範に被害がでており、
ある調査によれば、マラリアによる
経済的損失はアフリカ全域で120億ドルに達するそうです。

企業や社会にとっては、これらの影響が
従業員の生産性、欠席率、若年死、医療コストなどの形で現れます。

先日、企業によるマラリアへの取り組みについて
調査をした報告書が発表されました。

Leading Practice in Malaria Control
http://gbchealth.org/system/documents/category_2/388/LPMC.pdf?1349815489

「専門家と連携した運営チーム体制」
「プログラム担当者と企業の健康責任者(メディカル・ドクター)との連携」
「生産性向上とCSRの両面からの投資」
などを成功しているプログラムの要因として挙げています。

調査を委託したのは、グローバル鉱業・資源グループの
リオ・ティント(Rio Tinto)。

途上国で労働集約型産業を展開する企業にとって、
こうしたマラリアやエイズなどの病気の問題は、
自社のビジネスに深刻な影響を与えます。

そのため、こうした病気への取り組みを
事業戦略の重点課題の1つに据える企業もあり、
社会面と事業との「統合」的側面の事例といえます。

私自身も過去にかかり、非常に苦しんだ経験があります。
今後少しでも、対策が進んでいくことを願っています。

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