年末年始のシーズン、海外に旅行に行かれた方も多いのではないでしょうか。
航空業界では、フライトにかかるCO2の排出量オフセットを販売するところが増えています。

JALは先日、ウェブサイトから排出量の相殺分を
クレジットカードで寄付できる仕組みを導入しました。
「JAL、飛行機利用で排出した二酸化炭素を相殺できるサービス」
http://trendy.nikkeibp.co.jp/article/news/20090106/1022462/

サンフランシスコ国際空港のキオスクでは、
近々カーボン・オフセットの販売を開始します。
“S.F. fliers may pay their way in carbon usage”
http://www.sfgate.com/cgi-bin/article.cgi?f=/c/a/2008/12/24/MNIR14PSQF.DTL

CO2排出量を計算するシステムを導入し、
行き先までの排出量とその相殺にかかる費用を計算、利用者に販売するというもの。
収益の一部は市のカーボン・ファンドに寄付されます。

２時間のフライトによる１人あたりの排出量は約1000トン、
４ドルでオフセットできるそうです。

英のヴァージンアトランティック航空では、昨年から機内でのカーボン・オフセットの販売を始めました。
「英ヴァージン航空、『カーボンオフセット』を機内販売へ」
http://www.afpbb.com/article/economy/2308843/2327257

こちらはフライト時間だけでなく、座席クラスによっても
価格が異なる仕組みを取り入れています。
機内で購入する姿を見て、良心の呵責を感じた他の乗客が
連鎖的に購入することを目的としているそうです。

ネット、空港、機内と、オフセットができる場所がそれぞれ異なっていて、
いかにオフセットの利用をしやすくするかという工夫が見られます。
一方で、航空各社の燃油料の高さに対して厳しい声が多く寄せられる現状、
更なる追加負担を求めるカーボン・オフセットの仕組みを
利用者にどう伝えて理解を求めるかも、課題です。

伝え方、表示の仕方については、環境省がガイドラインを出しています。
「カーボン・オフセットの取組に係る信頼性構築のための情報提供ガイドライン（Ver.1.0）」
http://www.env.go.jp/press/press.php?serial=10347

それによると、
●自らの排出量を認識し、自助努力での削減だけでは困難な部分を埋め合わせる
●「見える化→自分ごと化→削減努力→埋め合わせ（オフセット）」の流れを作り出す

上記２点をいかに伝えていくかが、
導入にあたっての大きなポイントとなりそうです。