サステナビリティに取り組んでいれば給与が低くても受け入れられる?

2019 / 3 / 4 | 執筆者:野澤 健 Takeshi Nozawa

若者世代(ミレニアルズ世代)は環境・社会意識が高い-
そうした傾向を示す調査結果がまた発表されました。

Most millennials would take a pay cut to work at a environmentally responsible company
https://www.fastcompany.com/90306556/most-millennials-would-take-a-pay-cut-to-work-at-a-sustainable-company

今回の調査対象は、米国の大企業で働く社員1000名。

ミレニアルズ世代の3/4が、企業が環境に対する責任を果たしていれば
給与が低くても受け入れられると回答しました。
(回答者全体では約半数)

さらに10%は、年間50~100万円の給与ダウンも受け入れると答えています。

その他にも、以下のような結果が得られました。

・ミレニアルズ世代の40%は、過去に就職先を選択する際、
サステナビリティに対する取り組みが他社と比べ
進んでいるかどうかで判断した

・回答者全体の70%が、
サステナビリティに対する取り組み計画の有無が、
その企業に長期間勤めるかどうかの判断に影響する

・30%以上が、企業のサステナビリティの取り組みのために
仕事において時間を費やしたり努力をしたりしたことがある

・30%は、企業のサステナビリティの取り組みがないために仕事を辞めた

回答者のほとんどが、サステナビリティは自身にとって重要な課題であり、
企業には大きな役割があると考えています。

今回の調査は米国での結果でしたが、
最近私が関わった日本の消費者に対する調査結果でも、
近い傾向が出ています。

さらに欧州では、気候変動対策を求めて子どもたちがデモを行っています。

英で児童・生徒数千人が気候変動デモ 学校は授業欠席容認
https://www.afpbb.com/articles/-/3211408

こうした世代が社会に出ていくと、
企業への要請はさらに大きくなっていくことでしょう。

企業がサステナビリティに取り組むことは、従業員を惹きつけ、
生産性高く働いてもらうための環境を整備するという点からも、
必須のこととなっています。

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